日本の住友化学は2023年末に、二酸化炭素（CO2）から従来技術の2倍以上の収率でメタノールを製造できる新技術のパイロット設備を稼働させる予定だ。島根大学と共同開発中の新コンセプトの反応器を採用し、収率を高める。生産能力は年数百トンで、量産を見据えた検証を行い2030年に量産工場の稼働を目指す。
CO2と水素を反応させて製造するメタノールは、環境負荷低減に寄与する化学品原料などとして注目されており、複数の企業が技術開発に取り組んでいる。しかし反応器内のメタノール気体は一定の割合でCO2に戻るため収率が低く、通常は反応ガスを循環させて何度も反応させる必要がある。
島根大と住友化学の技術では反応器内に冷却ゾーンを設けてメタノール気体を液化し、より多くのCO2をメタノールに変換する仕組みとなっている。両者は反応触媒の改良・開発も行い、効率の高いメタノール製造技術を目指す。現在国内でパイロット設備を建設中。
資源循環の実現に向けて、化学業界では廃プラスチックやCO2から化学品原料を作る技術の開発が加速している。今回の技術は実現すれば効果の大きい長期テーマとして新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）のグリーンイノベーション基金（GI基金）事業に採択された。
同社はこれとは別に、廃プラスチックを基礎化学品に直接分解する技術の開発も行っている。
コメント欄では以下のような意見が並んだ。
・海外で再エネを利用して安価な電力を生成し、それを水素やアンモニアに変換して日本に持ってくることが合理的であると述べている。
・NEDOが関わるプロジェクトは失敗が多く、民間資金での開発が必要だと述べている。
・安価に量産できるようになると、有力な技術になるかもしれない。レシプロエンジンでも使用可能であることが指摘されている。
・e-fuel国内生産が実用化レベルに近づいていると述べており、自動車のEU輸出の見通しが明るくなっていると述べている。
・風力発電で海水から水素を作り、その水素でエタノールを作ることが望ましいと述べている。
・地球内部での物質の変化は最終的に循環するため、技術開発の効果は限定的であると述べている。
・現在の水素製造は天然ガスを主原料としているが、水を分解して水素と酸素を作る方法がコストで勝てるようになることが望ましいと述べている。
・日本は水素エネルギーが必須であり、水資源を利用したテクノロジーが発展すれば資源強国になる可能性があると述べている。
・温暖化対策として、日本は2030年までに排出量を削減する必要があり、そのために原子力に頼らざるを得ないと述べている。
・化学的な方法ではコストがかかるが、発酵で有機物を作る方法とどちらがコスト勝負で優れているのかが分からないと述べている。
（黒井）
収率2倍…住友化学が新技術でCO2からメタノール量産へ
https://news.yahoo.co.jp/articles/e80e1cc41964cf331204460684e45bb0dc9c0094