小室圭さんが所属するローウェンスタイン・サンドラー法律事務所がリストラを断行したという記事が4月13日に報じられた。16人のスタッフが一斉に解雇されたという報道があったため、小室さんの輝かしい未来に影が差していると言われている。
この法律事務所は、小室さんがアソシエイト弁護士（事務所に雇用されて働く弁護士）に昇格する前、彼がロークラーク（法務助手）として働いていた場所でもある。
また、小室さんは国際弁護士であり、ニューヨーク州とカリフォルニア州の弁護士資格を持っている。
一方で、小室さんにとって“皇室ブランド”は頼みの綱と言えるが、NY在住の日本人ジャーナリストによると、残念ながらNYの日系人社会における皇室ブランドの価値は低下傾向にあるとのこと。
理由としては、小室夫妻が期待されたほどには、NYの日系人たちと交流していないことや、秋篠宮家への“支持率”の低下が挙げられている。
報道によれば、小室さんがアメリカで順風満帆の生活を送っているわけではなく、彼が生き残るためには期待に応えることが重要だと言われている。小室さんはこの2年ほどまじめに勤め、与えられたノルマを達成することが必要になる。
さらに、新しいクライアントを連れてきたり、その見込みを示したりすることが課題となるだろう。
このような状況の中で、宮内庁には新設された広報室があるが、まだ人員がそろっていないにもかかわらず、報道各社からの問い合わせも多く、既存の部署である報道室がフォローしている状態だということである。
コメント欄では以下のような意見が並んだ。
・能力があるかどうかが重要で、皇室ブランドは関係ないだろう。小室夫妻には疑念の目が向けられているため、皇室ブランドを利用できるわけではない。
・アメリカでは、景気に合わせて中途採用を増減させるのが普通。日本と違い、再就職が大変なため解雇は厳しいが、同じ会社にずっといることはめったにない。中途採用のタイミングで給与を上げていくのがキャリアアップ。
・日本の大企業が利用している大手事務所も現地にあるため、日系企業が小室夫妻のいる事務所に依頼する理由は見つからない。皇室ブランドを利用してクライアントをつかまえてくるというのは幻想だと思われる。
・小室夫妻には、新人弁護士として期待されるような業務を与えられないかもしれない。しかし、籍があれば、在籍させることで仕事が流れてくる仕組みが構築されるため、クビにはならないだろう。
・小室圭さんは日本の三菱東京UFJ銀行で勤務していれば良かったのに、わざわざアメリカで弁護士になることは突飛な行動だと思われる。日本政府もサポートしてくれているため、心配する必要はないと考える。
・小室圭さんが当初米国留学で訪れようとしたとき、「日本の皇族関係者が来るらしいが、何てお呼びすれば良いんだい？」という好意的でない印象があった。米国の大学なども、成績よりも寄付金を積むことで学歴が保証される傾向がある。
・小室氏は弁護士資格を取得したため、解雇などはあり得ない。領事館経由で秋篠宮家の威光があり、政府のバックアップもあるため、何でも可能だと思われる。
小室圭さん所属の法律事務所がリストラ断行報道…頼みの綱の“皇室ブランド”も低下危機
https://news.yahoo.co.jp/articles/ed3813cdc676c21f7e945b39e31115b594a45628
