産経ニュースが配信した記事「日本経済を壊滅、中国を利するパリ協定 トランプ復活なら米とともに離脱だ」について、多くの反応が寄せられた。記事では、パリ協定が先進国だけにCO2削減を求める一方的な協定であり、その害毒は京都議定書の1000倍に及ぶと批判している。この記事は2024年2月17日11時に産経新聞の公式アカウントから投稿され、様々な意見が飛び交っている。
日本経済を壊滅、中国を利するパリ協定 トランプ復活なら米とともに離脱だ 杉山大志 https://t.co/dlzD9825Hw
パリ協定は、先進国だけがＣＯ２を削減するという、かつての京都議定書とそっくりの一方的な協定になってしまった。否、その害毒は京都議定書の１０００倍する。
— 産経ニュース (@Sankei_news) February 17, 2024
ユーザーの反応を見てみると、様々な意見が見られる。
takamin@PfPfMoMoMoMo
「GDP世界2位でありながら”途上国”としてCO2削減に応じず、CO2排出世界2位の中国。パリ協定の茶番だ」
jswbc
「関西イベントも利するのか」
Rhayader318
「ハワイのラハイナが街ごと灰になった」
Zoomy
「中国の石炭火力は日本の20倍で、更に6倍分が建設中だ」
地図読人@Go_TosuStadium
「また杉山大志のデマ記事か。夕刊フジも同罪だ」
lionsunsun
「二酸化炭素出したからなんだ。EUは守って自分の首を閉めていればいい」
あかとうがらし@ushizima57
「京都会議を守ったのは日本くらい。おかしな国際公約は無視すべき」
チョメ・フミ@chomebish
「公害のきっかけが出てきた。炭化水素は空気に充満し、人々の健康に影響している」
おさとう@Osatou_O31O
「日本に離脱してほしいが、今の政府は意識高い系が好きだ」
まや@love_illution_
「都合よく途上国を自称する中国」
たまご@yamitamanegi
「いま誰が首相か考えても、日本は動けないのか」
彷徨える日本人@sumeragi_iyaska
「日本政府や官僚は足かせを嵌めて楽しんでいる」
