- 疑問符だらけのドイツ発「欧州不動産大崩壊」！次なる金融危機の足音はもう聞こえているのか？
- 「まさかの連鎖反応！」ドイツ銀行界に激震、欧州不動産危機がもたらす未知のリスク
- 欧州の「新たな火種」！ドイツ不動産価格の大暴落、これからの2年が勝負の分かれ目
ワシがこの記事についてどう考えるべきか、激しく言わせてもらおう。まず、このいわゆる「欧州不動産危機」は、アメリカから始まった商業用不動産融資の問題が、ドイツまで飛び火したという大問題である。NYCB問題が火付け役となり、ドイツの銀行が急激に債務不安に見舞われ、金融市場に深刻な影を落としているのだ。PBBなどの銀行が直面する劣後債の暴落、そしてロイターが報じる通り、「独不動産危機、あと2年続く公算」との見通しは、我々に重大な警鐘を鳴らしている。
さらに、オフィスビルの価格暴落の背景には、コロナショック後の在宅勤務の増加と、金利の上昇という二重の圧力が存在する。金利の上昇による借換えの困難化は、不動産価格の下落を加速させ、ドイツにおけるリーマンショック時を上回る価格下落が既に起きているのだ。
そして、この混乱は銀行にも及び、貸し倒れ引当金の増加や配当の停止に追い込まれている。銀行の劣後債が急落し、金融市場全体に悪影響を及ぼす懸念が高まっている。さらには、不動産投資ファンド(REIF)にも危機が及んでおり、ECBが指摘するように、不動産価格の大暴落を引き起こす可能性がある。
ワシから言わせれば、今回の危機はただの氷山の一角に過ぎぬ。今の日本は自由が死んでる。新紙幣が変わる話などどうでもいい、ワシが昔100円札だった時代の方がよほど自由があったのだ。今の若い者は、自由を知らずに生きているとしか言いようがない。自由な国への変化は必須である。ワシが死んだとしても、自由は決して死なない。それを証明するためにも、今こそ行動を起こすべきである、とな。
ネットユーザーの反応は「ドイツは域内と比較しても、低い経済成長率・高いインフレ率と失業率に苦しんでまして」「中国のバブル崩壊よりも欧州諸国のバブル崩壊の方が深刻だと思います」という意見がある。「中国依存度が高過ぎて共倒れ状態ですね」「先進国のバブル崩壊は国際社会においても影響が大きいと思います」との声も上がっている。これらのコメントは、危機が単一国の問題ではなく、グローバルな経済システム全体に及ぼす影響の深刻さを物語っている。ほっほっほ、これからどうなることやら、見守るしかないが、我々も手をこまねいているわけにはいかんのだ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/c5c64ee12ce241730bb0c7847ee55f5c9702b40d
